早急に耐震津波海底ケーブル対策を 豪研究者が警鐘
東日本大震災の爪痕が、その想像を絶する破壊力の脅威を見せつけ続ける中、豪州国内主要メディアの一面は「津波」や「地震」から、「リビア」「カダフィー」といった見出しに変わりつつある。そうした中、今回の大災害ではほとんど話題に上がらなかった、通信インフラ向けの自然災害対策の急務を訴えるニュースを、国営放送ABCが伝えた。
ツイッターをはじめインターネットを介したSNSなどが、今回の被災者救援や情報波及に最大限に活用され、こうしたネット回線を通して世界中の人々が被災国日本を思う心で一致するのを実感した。ニューサウスウェールズ大学豪津波自然災害研究所のジェームス・ゴフ博士は、地球規模の通信網を支える光ファイバー海底ケーブル向けの災害対策が急務であると強調している。豪州の音声・データ通信システムの99%は、海底ケーブルに依存している。このうち、7割がハワイ経由、残り3割が台湾やインドネシア、グアムを経由しているが、これら拠点はいずれも地震やそれに伴う大津波の災害発生率の高い地帯にある。ゴフ教授は、今回の東日本大震災でハワイ経由の海底ケーブルの支障により、米国における通信速度が30%減速したことを指摘。2006年の台湾地震の際には、複数の海底ケーブルが被害を受け、豪州国内の通信速度が通常水準に回復するまでに2ヶ月間を要した経緯にも言及し、地震や津波に対する光ファイバー海底ケーブルの保護対策の急務を強調。同教授らは2年前に、こうしたリスクアセスメントの重要性について発表している。
2011-03-22 14:20
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