マレーバレー脳炎で外国人観光客死亡 蚊に注意

北部準州保険当局は５月２６日、同州でのホリデーから帰国した外国人旅行者がマレーバレー脳炎を発症し死亡したと発表した。

５月はじめの２週間にわたる同州観光からカナダに帰国した女性旅行者（19）は、帰宅した日に体調を崩し、地元病院に入院。マレーバレー脳炎と診断され、27日に亡くなった。同脳炎は蚊を媒体として発症し、激しい頭痛や高熱、めまい、けいれんなどの症状を伴い、死にいたることもある。具体的な予防法はなく、当局では蚊に刺されないようにし、症状が出た場合には早急に医者にかかるよう注意を促している。豪州国内では北部準州で現在、2歳の子供が同脳炎にかかって入院しているほか、今年3月にビクトリア州と南オーストラリア州で入院患者が確認され、いずれも亡くなった。

育成剤の使用過多 スイカ畑で破裂相次ぐーー中国

中国国営中央テレビ局の報道によると、同国東部のスイカ栽培地で、スイカの破裂が相次ぎ、収穫できない問題が続発しているという。AP通信が伝えた。

相次ぐスイカの破裂問題は、育成剤の使用過多が原因とみられる。スイカの季節に先駆け、市場に出して儲けようとした農家が、育成剤を過剰に使用したためと同報道は伝えた。中国では、違法な農薬や食品添加物の使用による問題が絶えず、当局の大きな課題になっていると指摘された。

農村が抱える社会問題 ツイッターを通して突破口を探る

地方の農村部では住民の４人に１人が心の病を抱えているといわれる豪州で、その大きな要因である社会的孤立感を緩和し、気軽に気持ちをつぶやいたり情報交換できる場として、Twitterの活用が注目を集めている。

クインズランド州北部の農村クレアに住むアリソン・フェアレイさんは、地元で３週間の間に自殺者が３人続いたことに衝撃を受けた。フェアレイさんは、有力な産業のない地方で、仕事や将来への不安に圧倒され、精神的に打ちひしがれている人々は、「強くなくちゃ」「もっとがんばらなければ」といった圧迫感に悪循環に陥っていることに気がついた。また、周囲の心の病についての認識の欠如も、こうした悪循環の要因であると知り、問題打開に向けて、SNSの１つであるTwitterを使った活動を開始した。Rural Mental Health Australia　　　　　（RuralMH） を立ち上げ、隔週水曜日の豪州標準時間午後７時３０分から９時まで、Twitterを通してさまざまな情報交換を行っている。#RuralMH。フェアレイさんが発信するメッセージの根源は、「心を割って話そうよ」。６日水曜日の夜には、数秒間隔で書き込みが続き、関心の高さがうかがわれた。RMHAでは、こうした活動から、問題を抱える人々への草の根レベルでの社会支援が拡大することを期待している。

子供の食物アレルギーが急増 10人に1人の割合

オーストラリアで、子供の食物アレルギーの問題が深刻化している。幼児5千人を対象に行った調査結果から、10人に1人が何らかの食物アレルギーを持っていることが分かった。

メルボルンにあるマードック小児研究所のアレン教授らが行った調査から、全体の約10%の子供たちに何らかの食物アレルギーが見つかった。同割合は世界でも高い水準という。子供の食物アレルギー問題は近年になって急増していることから、遺伝的な要因よりも、環境またはライフスタイルによる要因の可能性が高いとし、同研究所では原因究明に注力している。

日本からの食品輸入規制措置へ 豪消費者への危険性は否定

豪ニュージーランド食品基準局（FSANZ)は3月24日、日本からの輸入食品に対して保持命令（Holding Order)を適用し、実質的な輸入規制措置に踏み切った。

同基準局は、今回の保持命令発令に際して、日本政府による放射能汚染食品の国内出荷禁止および諸外国による国際的な対応に準じる決定と説明。福島、茨城、群馬、栃木４県の生産物が含まれる食品およびその可能性のある輸入物を、検疫当局、税関などの規制実施機関で差し止める。同発令は、牛乳・乳製品、新鮮野菜･果実、海産物に適用される。FSANZは、豪州は日本から牛乳や乳製品、新鮮野菜・果実を輸入していないこと、海産物についても輸入量はきわめて少ないとして、国内消費者への放射能汚染食品による危害はないとの見方を再度、明示している。在豪日本人にとっては、アジア系のスーパーなどで購入できた日本製の冷凍海産物や調味料などの入手が今後、難しくなると思われる。また、空港での食品持ち込み検査がこれまで以上に厳しくチェックされることも予想される。

日本からの輸入食品は安全 食品基準局が公表

豪・NZ食品基準局FSANZは3月18日付けメディアリリースで、日本からの輸入食品による健康への害がないことを明記している。

同基準局のホームページ掲載メディアリリースによると、豪州は日本産の生鮮食料品を輸入していないこと、スーパーマーケットで購入できる日本製加工食品に関しても、福島原発事故の発生前に調達されたものとの説明で、こうした食品を摂取しても健康に害はないとしている。今後の対応としては、日本から生鮮食品を輸入していることから放射線汚染検査を開始したシンガポールや香港などの近隣諸国や、国際監視機関との情報交換を密にし、状況を確認しながら検討するとしている。

高級寿司バー 人気焼肉店 衛生管理違反で罰金

ニューサウスウウェールズ（NSW)州保険当局は３月２５日、食品衛生管理違反で罰金処分となった州内のレストラン４店を公表した。有名デパートの高級食材売り場にある寿司バーや、人気の焼肉店が含まれた。

デパート大手デビッド・ジョンズのシドニー市内店地下高級食品売り場にある「Sushi」は、商品の寿司の温度管理が基準を大幅に上回っていた。5℃以下に維持すべきところ、同店では１１．８℃～24.5℃に達していた。ニュートラルベイにある焼肉店「Koh-ya」は、生肉の安全で衛生な管理を怠ったとして、それぞれ660ドルの罰金。ほかに、ボーカムヒルにあるタイレストラン「Money Bags」は3件の規定違反で＄2640、バルメインにあるイタリアンレストラン「Torattoria&Pizzeria」は9件の違反で＄5940、罰金が科せられた。

 

託児所の2割 衛生管理など基準適合に不合格

全国チャイルドケア認可委員会が9月23日に公表した調査結果から、全国のチャイルドケアセンターのうち約2割が、基準不適合として改善要請を受けたことが分かった。これら不適合センターのうち約4割はニューサウスウェールズ州内のセンターで占めている。

オムツの交換に際する衛生管理面で問題を指摘されたのは全体の約33％。30%のセンターが、十分な昼寝や休息、日焼け防止などの健康面での管理基準に適合していないことが分かった。子供たちの感染症や予防接種に関する記録や管理を規定どおりにおこなっていないところは20%に達した。今年前半の半年間に、こうした基準不適合で改善指令を受けたセンターの数は1129ヵ所。また、当局からの認可を得られなかったセンターは243ヵ所だった。

世界自殺防止の日 オペラハウスで祈願

シドニー湾に面するオペラハウスを会場に、「世界自殺防止の日」の記念行事が9月10日、開催された。遺族や関係者ら300人を超える人々が、シドニー湾にひまわりの花をたむけ、自殺防止の大切さをアピールした。

世界自殺防止記念日は毎年、クリスチャン系慈善団体ウェスリー・ミッションが主催し行われている。豪州連邦統計局の2008年のデータによれば、オーストラリアにおける自殺による犠牲者の数は1日当たり6人。自殺未遂者の数は1日150人となっている。

英語が母語ですが・・・NZ出身看護師志願者に英語力証明を要求

ニュージーランド出身のジョアン・へニングスさん（50）は、オーストラリアで看護コースを修了したものの、現地当局に正式資格を登録する上で、IELTSを受験し英語力証明を提出するよう当局から求められ、困惑の中で受験手続をとった。

ジョアンさんは5年前にニュージーランドからオーストラリアに移住。ゴールドコーストにある専門学校キングス・インターナショナルで看護Diplomaコースを今年修了し、念願の看護師としてのキャリア開始に向け看護当局に准看護師資格登録手続を行ったところ、当局から、英語力証明としてIELTSのスコアを提出しなければ登録できないとの通知を受けた。ジョアンさんは生まれたときから英語環境で育ち、英語を母語としてきたにも関わらず、今回の通知にショックを受けながらも、＄350の受験費を支払い、受験手続をとったという。当局の規定で、英語を母語としない海外からの留学生の場合、現地で指定の看護コース終了後、正式に資格を登録するためには高レベルの英語力証明を義務付けている。当初、ジョアンさんはオーストラリアの高校教育を受けていないということで、ほかの英語を母語としない留学生と同じ審査扱いとなり、今回の通知となったもようだ。その後、当局側が英語を第一言語とする国の高校課程修了者は、英語力証明の提出は必要がないと訂正。目下のジョアンさんの心配事は、当局から支払済みのテスト受験費を返金してもらえるのかどうかというところだ。

 

シドニーで人工心臓移殖手術 南半球では初めて

シドニーのセント・ビンセント病院でこのほど、心臓移殖を必要とする男性患者に人工心臓の移殖手術が行われた。南半球では初めてのケースとなる。

人工心臓の移殖を受けたのはフェアフィールド地区在住のアンジェロ・ディカノさん（50）。約5時間におよぶ手術で、本人の心臓が摘出され、適切な臓器提供者が出るまでの代行臓器として人工心臓が移殖された。同病院では、心臓移殖の順番待ちの患者が常時、30人前後待機している状況だ。ディカノさんは、人工心臓を移殖しなければ余命2週間と診断され、今回の手術がとなった。

新型インフルエンザ NZで依然流行中

世界保健機関（WHO)はこのほど、新型インフルエンザ大流行の終息を宣言したところだが、隣国ニュージーランドは依然として予断できない状況らしい。8月11日付デイリーテレグラフ紙が伝えた。

同国保健当局のダレン・ハント局長代理の発表によれば、同国で今年に入って新型インフルエンザで亡くなったと思われる患者の数は4人。入院患者の数は300人に達し、このうち30人が集中治療室での治療を受けた。昨年の流行時にあまり影響が出なかった地域で患者数が目立っており、地域によっては十分に注意する必要があるようだ。

医学部留学生 研修先不足で正式資格登録に足止め状態

ニューサウスウェールズ州で今年医学部を卒業し、1年間の研修医としての派遣先が決まらない留学生の数が100人を超える現状だ。一般医としての正式登録には、卒業後1年間の研修実績を積む必要がある。研修先を確保できなかった留学生は、空席が出るまで一時帰国も余儀なくされる。

医学部卒業生の研修先を確保する機関によれば、同州における今年の卒業生の数は685人。これに対して同州内の公立病院における派遣枠は747人分ある。しかし、他州からの研修申請者が殺到し、派遣枠に見合う研修医指導者が足りないという。豪州およびニュージーランド国籍の卒業生向けに優先的に派遣先を確保した結果、115人の留学生はいまだに研修先が確定していない。

高齢化社会 痴ほう患者数は2050年までに100万人に

豪州国内における痴ほう患者数は現在の25万7千人から、40年後には約100万人に増える見込みという。豪アルツハイマー協会の最新調査研究で指摘された。

同協会の委託で市場調査コンサルタント大手アクセス・エコノミクスが調査実施し、報告書をまとめたもの。これによると、社会の高齢化と離婚などによる単身世帯の増加、女性の社会進出のさらなる加速によって、2021年を以降に、国内の痴ほう患者むけの対応問題がピークを迎えるという。高齢者の多くは、可能な限り、自宅での独立した暮らしを希望する傾向も強く、行政機関によるコミュニティーベースのケア制度の拡充が必須と指摘された。

大人サイズの遊具を設置し 高齢者向け運動場建設案

シドニー西部マリックビル区役所は、大人が使えるサイズの遊具を取り入れた、熟年向け遊び場建設案を検討している。

豪州連邦統計局（ABS)のデータによれば、同区の年齢別人口構成比率は、54歳以上が19.8%、14歳以下が13%と、高齢化が顕著となっている。同区では、高齢者向けにヨガや太極拳ほか、健康維持や趣味に生かしてもらおうと数々のカルチャーコースを開講している。高齢者が自由に使える屋外型の専用遊び場を確保することで、健康でハツラツとした引退生活をおくれる環境提供を目指したい考え。

HIV感染を隠して複数の女性と関係 被害者は全国に数百人！？

HIV感染者であることを隠し、交際相手を感染させたとして暴行容疑で起訴され、公判中の男と交渉をもった女性の数は数百人におよぶ可能性もあるとして、保健当局は、この男の顔写真をメディアに公開し、心当たりのある人は、名乗り出て、早急に適切な検査を受けるよう呼びかけている。（写真はクーリエメール電子から）

クインズランド州サウスポート地方裁判所で公判中のゴッドフリー・ザブロニ容疑者（32）は、13年前から自分がHIVに感染していることを知りながら、複数の女性と相手に事情を知らさないで、感染予防もすることなく肉体関係を持ち続けてきた。HIVに感染したことを知ったゴールドコースト在住の女性が昨年、当局に訴え、事態が明るみとなった。当局の調べに対し、ゴールドコーストおよびサンシャインコーストを拠点に、アクロバット演技者として活躍し、メディアにも登場した経歴のあるザブロニ容疑者は、これまで12人の女性の名前を挙げているが、実際には数百人にのぼると見られる。同容疑者はジンバブエ出身で、豪州の市民権を取得していた。

自然豊かなオレンジ市 中心地区全面禁煙へ 6月施行

シドニーから北西約200キロの山間の街オレンジ市（人口：約3万9千人、茨城県牛久市と姉妹都市）では、この6月から、市内中心地60メートル四方を全面禁煙と定め、違反者には110ドルの罰金が課せられる。

オレンジ市の取り組みは、先ごろ実施となったたばこ税増税をはじめ、禁煙対策強化が進むオーストラリアでも先陣を切る。市内中心に位置する市役所をはじめ、公営の駐車場なども全面禁煙指定区域となり、市が委託する監視員が取り締まりにあたる。愛煙家の市民の中には、「市は、喫煙家を締め出す一方で、レストランやカフェでの犬の同伴を認めている。よその犬がそばにいて食事をするよりは、たばこを吸う人のそばのほうがまだまし」といった声も上がっており、罰金を課せられても払うつもりはないと豪語する人もいるようだ。ちなみに、サンデーテレグラフ紙のオンライン読者アンケートによれば、「地方自治体はみな禁煙措置をとるべきだと思うか」という質問に、約800人が投票し、「そう思う」との回答が100％を占めた。

なめくじ食べて髄膜炎 シドニーの20代男性

シドニー在住の20代の男性が、ナメクジを食べて重病になり、入院治療中との報告が、朝の民放ラジオ局のトークショーで取り上げられた。

5月13日朝の702ABCラジオ放送の番組で取り上げられたもので、シドニー在住の男性（21）がナメクジが原因と思われる症状で、入院、治療を受けているという。人がなめくじやかたつむりを食べると、肺に広東住血線虫が寄生し、髄膜炎を発症することがある。保健当局の担当スタッフによれば、同寄生虫による深刻な症状はまれで、なめくじやかたつもりを生のままで食し、人の口に入っても、自然の免疫力で排除されるのが一般的だという。

 

公立病院比較サイト My Hospital サンヘラルド紙が立ち上げ

新聞大手サンヘラルド紙は、ニューサウスウェールズ（NSW)州の全公立病院の統計数値をデータベース化し、患者や利用者が一目で各病院の実態を把握したり比較できるサイトを構築。もっぱら、一般からのフィードバックを呼びかけ、さらに充実したデータベース化をはかる考えだ。

 

各公立病院のデータベースを比較閲覧できる「My Hospital」は、その名称を、先に連邦政府が公表した全国の学校データベース一覧サイト「My School」をもじったものだ。州政府は毎年、各病院の年間データを収集し、情報を公開しているが、一般の利用者にとっては一目で把握できるような提示とはなっていなかった。サン・ヘラルド紙は、2007/08年度の最新データをもとに、「My Hospital」サイトを作成。緊急センターでの急患への対応スピード、各病院の年間患者数、入院治療状況、手術実施状況などを、一目で把握できるほか、病院ごとの比較確認もできるようにした。州政府の公立病院管理運営状況を、より明確な形で把握できることで、市民による行政評価を刺激する目的もある。同紙では、利用者に向けて同サイトへの感想や意見を求め、提示されたデータと現状との違いなども確認作業を行う。

カモノハシから強力抗菌剤 スーパーバグ攻略に光

ビクトリア州第一次産業省の研究者らが、カモノハシのたんぱく質から、従来の抗生物質をはるかにしのぐ抗菌力のある物質を複数発見した。抗生物質耐性をもつ「スーパーバグ」攻略に、新たな可能性が期待される。

世界では同省が初めて、カモノハシのたんぱく質の分離や合成、テストに成功。同省のブルース・ケフォード事務官は、こうして新に発見された抗菌物質はすでに家畜産業で利用されていることに言及。家畜の消化を促進し、メタンガスの発生を抑制する効果があるという。同州農業相の説明によれば、これらの抗菌物質は、従来の抗生物質の10倍の威力を有し、近年問題となりつつあるスーパーバグによる院内感染防止などに貢献が期待できるという。

 

煙草やがては過去の遺物！？喫煙排除へてこ入れ

レストランや空港など、室内では早くから全面禁煙の措置をとってきたオーストラリア社会では、今後、路上や屋外における禁煙指定域を拡大する方針で、近い将来、愛煙家にとっては自宅裏庭だけが安心して一服できる空間ともなりそうだ。

ケビンラッド労働党政権はこのほど、禁煙啓蒙を視野に、たばこ一箱当たり約2ドルの値上げを実施したばかり。こうした動きに加え、ニューサウスウェールズ州の各地方行政は、路上やバス停、ビーチ、公園など、屋外における禁煙地区を拡大する方針を固めている。1945年には、豪州成人男性の喫煙率は75％、女性は26％だった。2007年には順に18％、15.2％に減少。豪州政府は、インパクトのあるテレビ広告やメディアをとおして、喫煙や間接喫煙による健康への害を強調し、禁煙啓蒙に力を入れている。一連の動きに加え、7月1日からは、店頭での煙草商品の展示販売も違法となる。

寿命を縮める４つの悪習慣 老いも加速

喫煙、アルコール飲料の過剰摂取、運動不足、バランスの悪い食生活ーーこれら４つの生活習慣は、老いを加速したり、寿命を縮める要素となる。英国での20年間におよぶ追跡調査の結果、指摘された。

医療関係紙「Ｉｎｔｅｒｎａｌ　Ｍｅｄｉｃｉｎｅ」に掲載された調査報告によると、英国で5000人を対象に調査を行った結果、4つの習慣が当てはまる人の数は314人。このうち20年間の調査実施中に亡くなった人の数は91人で、死亡率は29％に達した。一方、これらのどの習慣もない人の数は387人。同死亡率は8％と、明らかな寿命差が確認された。調査対象は無作為に抽出した18歳以上の男女で、開始時の平均年齢は44歳。今回の調査では、4つの生活習慣のある人は、そうでない人に比べて、12年、老いが加速すると試算された。

 

幼児への季節性インフル予防接種に待った 豪保健当局

豪保健当局のジム・ビショップ局長は4月23日、全国の医療機関に対し、5歳未満児への季節性インフルエンザ予防接種の実施を見合わせるよう緊急通告を行った。西オーストラリア（ＷＡ）州で、同予防接種を受けた子供の発熱などの副作用の報告が急増したことをうけたもの。

ＷＡ州で問題報告が急増しているのは薬品大手ＣＳＬ製造のワクチン。当局では、同ワクチンを回収し、問題の原因がワクチンにあるのか、その扱いにあるのか調査に乗り出した。なお当局の見方によれば、今冬は季節性よりも豚インフルエンザが流行すると予測される。豚インフルエンザ予防接種は、誰でも無料で利用できる。

急性頭痛の副作用！？ 突然中国人のように話し始めた女性

急性頭痛に襲われた英国人女性が突然、中国語風のイントネーションで話し始めた。声の出し方や話し方が、本人の意志に関わらず、中国人風になってしまうことに、当の女性も大いに混乱しているーー4月13日の英国からのニュース。

 

英国南西部プリマスに住むセーラ・コルウィルさん（35）は、先月、激しい頭痛に襲われ、その後、突然中国語のようなアクセントでしか話せなくなった。乳児のころから英国在住。中国には行ったこともないという。セーラさんは現在、スピーチセラピーの治療を受けているが、自分自身の発する声やアクセントに、がっかりすることが多いという。セーラさんのような症例は、20世紀初めに確認され、世界に数十人、同様の症状を訴える患者がいるという。

総合ビタミン剤の常用で 乳がん発生率19％増

マルチビタミンサプリを毎日摂取している女性の乳がん発症率は、そうでない女性より19％高いーー米国の医療栄養学関係誌に掲載された最新の調査結果が話題となっている。

スウェーデン拠点の研究機関カロリンスカ・インスチュチュートが、過去10年にわたり3500人の女性を対象に行った調査結果。アメリカン・ジャーナル･オブ・クリニカル・ニュートリションに掲載、報告された。豪州では、毎年1万2千人の女性が乳がんと診断され、同がんによる死者数は年間2,700人に達する。平均85年の生涯で女性のほぼ9人に1人が乳がんと診断される現状だ。こうした中、マルチビタミンサプリ市場は25億ドル（約2200億円）規模に成長し、サプリ生産最大手ブラックモアズは、3060万ドル（約27億円）の税引き前利益を達成している。今回の研究結果に関しては、豪州国内の専門家らの見方も分かれている。がん予防に効果的といわれるビタミンの摂取は、サプリメントに頼らず、新鮮な果物や野菜からとることの重要性を指摘する声もあれば、今回の調査方法には客観的で精密な手法に欠けるとして、そのまま鵜呑みにすることに疑問を投げかける声もある。